2024年のスタートは能登半島を中心に起きた大震災から始まりました。気候や地形状況の厳しさも加わり救援活動も思うように展開出来ないという状況が報じられています。国や県などの救助活動が機能するまでにも時間がかかります。このような事態を想定し身近なコミュニティの中に防災に対する意識や知識を高く持つ「防災士育成」に力を入れている自治体が多くなっており「研修会や災害に備える講演会」などが色々な団体や自治体で開催されています。岩手支部顧問の齋藤徳美教授(岩手大学）は、気仙沼市、宮古市、久慈市など各団体が主催する「防災士育成研修」などで講演を行い、ハザードマップで自宅の危険度を把握しておくこと、避難場所を確認しておくことの大切さを訴えています。そして研修の都度、災害時の連絡手段171についても分かり易く繰り返し説明し周知活動に力を注いでいます。