防災週間において、阪神淡路大震災から27年、公衆電話を守り続けている兵庫支部の岡本支部長の記事が掲載されました。『あたり一帯が焼け野原で喫茶店も全焼、周りは家族を探す人たちであふれていた時に、全焼した店舗前で「皆んなに元気になってほしい」との一心からインスタントコーヒーを振る舞い、手作りの伝言板を設置。それから数日後「電話を使えずに困っている人たちの役に立てば」との思いからＮＴＴに掛け合い公衆電話を設置してもらうことが出来た。被災者がひっきりなしに訪れ「やっと元気な声が聞けた!」と喜び、安堵している人々の姿が目に焼き付いて忘れられず、必ず役立つ時が来ると信じて「公衆電話」を守り続けている。(一部記事より引用)』と言ったような内容となっていますが、併せて「日本公衆電話会」として子供達に公衆電話の使い方を教えている取り組みの紹介や、また先日の携帯大手会社の通信障害で連絡手段として公衆電話が役立ったことにも言及されています。震災や災害などで「公衆電話」の役割や重要性などについてメディアが取り上げる際には、阪神淡路大震災以来、継続的に岡本支部長に取材依頼があり今回も同様に取材を受けたものです。記事は「朝日新聞　大阪本社（夕刊）」（2022年9月3日　土曜日）に掲載されました。